不動産投資セミナーに参加するメリットとデメリット
不動産投資セミナーに参加したことがない人にとっては、「セミナーに参加したことがないけど大丈夫かな…」「強引な勧誘をされるのではないか…」といった不安があるかと思います。
当サイトでは不動産投資セミナーに参加するにあたって、どのようなメリットとデメリットがあるのかを分かりやすく紹介。セミナーに参加する前に一度目を通しておくことをおすすめします!
不動産投資セミナー参加の
主なメリット
不動産投資セミナーに参加することは、非常にたくさんのメリットがあります。
不動産投資の基礎知識を取得できる
初心者向けセミナーに参加することで不動産投資の基礎知識を取得することができます。セミナーには初心者向けからすでに投資をしている人に向けたものまでさまざま。
自分の知識量に合ったレベルのセミナーかどうかを、事前に確認しておく必要があります。
専門の講師から適切な情報を収集できる
ネットだけの情報収集では、偏りがあります。大きな金額が必要なのに、少ない情報で判断してしまいがちです。セミナーであれば専門の講師がゼロから不動産投資について教えてくれます。分からないことがあれば質問ができるため、疑問がその場で解決できるのがメリットです!
セミナー主催企業の
データとノウハウが知れる
主催している企業には公式サイトで不動産の投資データが見られる場合もありますが、もう少し細かい情報を入手できる可能性があります。また、実際に不動産投資をしている方がスピーチをしてくれることもあるので、リアルな不動産投資のノウハウを知ることができます。
無料や初心者向けなら気軽に参加できる
まわりも参加者も同じように不動産投資の初心者が大半を占めています。ほとんどが無料のセミナーですし、たまに女性限定セミナーも開催されています。
「話だけ聞きに行こう」と思って、気軽に参加してみるのがよいでしょう。
不動産投資セミナー参加の
主なデメリット
不動産投資セミナー参加には多くのメリットがありますが、一方でデメリットもあります。
開催場所が限られている
ネットで見つかるのは、やはり東京や大阪といった大都市圏で開催されるセミナーが大半。参加したいときは、交通費や宿泊費などのお金が必要です。住んでいる地域で行われているセミナーの情報が無いか調べる必要があるでしょう。
電話での相談を承っている不動産会社もありますので、地方に住んでいる方は活用できるかもしれません。
不動産投資に勧誘される
無料でセミナーを開催し、そこから強引に不動産投資に勧誘するのがあくどい会社の手口です。
セミナー後というタイミングで少々強引な営業をかけてくる…という会社もあるようなので、事前に開催会社について調べておくと良いでしょう。
個人情報の記入
セミナー参加の条件に、連絡先や現住所の記載といった個人情報を求められることがあります。セミナーが終了したのにしつこい勧誘を受けるリスクがありますので注意が必要です。迷惑な場合はきっぱり断り、興味がないことを意思表示しましょう。
まずは
無料セミナーに参加してみては
参加費が無料のセミナーも多いので不動産投資に関わらず、少しでも投資に興味がある方であれば、勉強だけという意味でも利用してはいかがでしょうか。ただし、リスクがゼロではないので事前のリサーチは必須です。
セミナーは1回あたり平均2時間ほどかかりますので、移動時間等も考えると意外と時間を取られます。そのため、不動産投資セミナーに参加するなら、自分に合ったものを選んで参加しましょう。
資産運用をチェック
不動産を実際に準備して運用することは少しハードルが高いと思うかもしれません。しかし価格が下がりにくそうな良い物件を見つけることができれば、長く運用益を出し続けることができるので、ぜいhチャレンジしてほしい投資です。しっかり仕組みを作っておけば、あとは不動産物件が運用してくれるので忙しい人にはオススメの商品です。
2019年現在、空前の低金利時代。物件とローンの組み方次第では、購入当初から毎月の収支をプラスにすることが可能です。
人のお金(家賃)でローンを返済しつつ、収益も得られるのは見逃せません。ローンは年収500万~という縛りはありますが、該当する人は検討したい投資のひとつ。
不動産投資は土地や物件に大きく左右されます。価格の動きは必ずしも予想通りにいかないこともありますので、物件選びにはしっかりと情報を集めて、自分の目で見通しを立てることが大切です。また予想通りに行かなかったとしても代替できる案を持っておくことが大切です。
仕組みを作っておけば、とはお任せできるのが外貨建積立です。為替リスクはもちろんありますが「積み立てる」ということがリスク分散してくれる効果があるので、長期で積み立てていけば安定した運用が可能になります。普段の手間をかけることなくコツコツとお金を増やしていきたい人にはオススメです。
日本の円の金利よりも高い金利で運用されるので、日本円で運用しているよりも効率よくお金を増やすことができます。為替の動きを知ってぜひチャレンジしてほしい運用です。自分の持っている外貨の動きに敏感になるので、世界経済にも興味を持てるようになります。世界をより身近に感じてみたいという人にはオススメです。
外貨預金の場合、預金保険制度が適用されません。預金保険制度とは万が一金融機関が破綻などした場合の預金者への保護制度です。すべての資産を外貨建てにということはしないようにしましょう。
仕組みを作っておけば、あとはお任せできるのが変額保険です。どこの保険会社でも取り扱っているというわけではないので、目にしたことがない方もいるかもしれません。価格変動や物価上昇のリスクなど、さまざまなリスクをうまく分散させて運用できるので、忙しい人でも大丈夫です。
株や債券などでバランスよく運用することもできれば、運用内訳の中の株の比率を増やして、アクティブに運用させることも可能。月々の保険料を元に自動的に積立てて運用ができ、価格変動のリスクを分散しながら安心して運用できるでしょう。放っておいてもお金を増やしたいという人におすすめ。
リスクがない商品ではありませんので、どんなリスクがあるのか、またリスクヘッジの方法はどうなっているのかを初めに理解しておくことが大事な商品になります。基本的に長期運用を前提とされた商品のため、早期解約をすると大きくマイナスになってしまう場合があります。保険の商品によって細々違っている部分があるので、正しい情報やアドバイスを提供してくれる情報源を大切にしましょう。
つみたてNISAは非課税効果を受けながらしっかり運用できる商品です。年間40万と上限金額はありますが、20年間にわたって非課税で運用できるのでお得な商品だと言えます。節税をしながらしっかりと堅実にお金を増やしたいという方に合っています。
つみたてNISAで運用できる商品はそこまで難しくない、比較的投資初心者でもわかりやすい運用商品になっています。積立運用に適した商品で、投資初心者でも始めやすく、投資について少しずつ勉強しながらお金を増やしたいという人には入門編としていいでしょう。
NISAと併用して利用することができないので、すでにNISAで運用をしている場合には利用することができません。名前は似ていますが中身はかなり違っているので気をつけましょう。どんな商品を使ってどう運用していくのか事前に計画立てることが大切になります。
運用時、利益確定時、受取時と3回のタイミングで非課税の恩恵を受けられるという他にはない特徴を持っているiDeCoは、うまく節税をしながらお金を増やしたいサラリーマンの方におすすめです。
受取時に掛かる所得控除は勤続年数によって変わってきます。一つの会社に長く勤めたいという方にとっては将来、より多く所得控除が掛かってしまうので、iDeCoで運用しておけばその部分が大きく節税することができます。
老後に向けた資産運用を目的とした商品のため60歳までは積み立てた資産を引き出すことはできません。また節税効果の高いiDeCoですが一方で運用商品には投資性の高い商品も含まれているため、自分でよりよい商品を選んで実際に運用益を出していくのにはある程度の知識が必要になります。
株式投資は特定の会社の株を買うことで、その会社の成長に伴って上がったり下がったりする株価をもとに運用をしていきます。「利益だけを求めるのではなく特定の会社を応援したい」、「成長企業を自分でも見つけたい」といった所に面白みを感じる人も多いです。
株式投資には株主優待制度や配当金があることなど他の運用商品にはない特徴を持っています。優待内容を元に株を選んだり、ここの商品が好きと言った理由でその会社に投資するのも面白いかもしれません。お金の運用以外のプラスαもあると嬉しいという人におすすめです。
見込んだ会社が思うように成長してこない、不祥事によって突然株価が暴落したということは株式投資にはよくあることです。株価の値上がりを期待して運用をしていくのか、株主優待や配当金といった安定的な還元を期待するのか、それによってリスクは全く変わります。株式投資の目的を決めて正しい情報をもとに運用することが大切になります。
FXは各国の通貨間の為替差益を利用して運用益を出す運用方法です。世界情勢や各国のニュースなどをもとに、為替の動きを予測しながら通貨の売買をしていくので、こまめにニュースを見たり、それを元に為替がどう動くのかを予測するおもしろさがあります。
海外出張の多い人や、普段から海外と繋がりのある仕事をされている人には、馴染みやすいかもしれません。FXは為替差益以外にも、金利スワップと呼ばれる各国の通貨に掛かる金利の差も利益還元されるポイントがあります。刻一刻と変わる通貨の動きが、さまざまな利益に還元される取引なので1日の中で運用に時間を掛けられるという人にオススメです。
FXは証拠金というものを差し入れて、少額な投資でもレバレッジを掛けて運用利益を大きくすることのできる商品とも言えます。法整備が進み、レバレッジの掛けられる範囲が現在は25倍までとなったため以前に比べて危険度は多少下がりましたが、大きく利益が伸ばせる反面で損が出たときにはレバレッジの掛かった大きな損となるため、そのレバレッジの設定にはかなり注意が必要です。
投資信託は小口に投資家から集めた資金を大きくまとめ、それをもとに専門家に任せて運用してもらえるので投資初心者でも手軽に運用をスタートさせることができるので、手軽な投資と言えます。
大きなお金ではなくても、少額から株式や債券などのさまざまな投資商品で運用を始めることができるので、運用を学ぶには良い商品です。まとまったお金で運用することもできますし、積立てることもできるので、自分の資金や用途に応じてお金を増やしたい人にいいでしょう。
投資商品ですので元本が保証されているわけではありません。専門家による方針に基づいて商品が作られていますが、一つ一つの商品の特長は本当に様々で、確実に利益を出して運用していくとなると投資初心者には少々ハードルの高い商品です。株式投資信託など株式投資と似ているものもあり定期的に基準価格などをチェックしながら運用していくことをお勧めします。
子どもの頃に親御さんからもらったお年玉を定期預金にして預けていたという人も多いのではないでしょうか。身近な定期預金ですが、普通預金に比べて、置いておくだけで、少し高い金利で運用することができます。ただし、日本円の場合、金利は最大でも0.35%(2019年6月現在)なので、「運用」というほどの期待はできません。
外貨建定期預金で運用すると、もちろん国によって金利は変わりますが日本の円金利より高い金利で運用することが可能になります。置いておくだけでお金を増やすことができるので、こまめにチェックすることなどができない方にはオススメです。
外貨建定期預金の場合、預金保険制度が適用されません。万が一金融機関が破綻などした場合に保証されないということです。すべての資産を外貨建運用することは避けましょう。また円に換金する際に為替手数料が掛かるので、比較的長い時間を掛けて預けることをお勧めします。
将来のお金を効率よく、自動積立のような形で貯めていきたい人におすすめです。毎月の保険料の引落しによって貯めていくことができるので、毎日が忙しい人でも少しずつ将来に向けて貯蓄できます。
毎月の保険料をコツコツ貯めていき、老後に向けて貯蓄するのにオススメの商品です。生命保険料控除を受けられる商品なので、税制優遇を受けながらお得に貯められるのもメリットの高い商品です。
安全資産と言われる商品ですが、物価上昇リスクには対応してないため、将来物価が上がった時には運用で増えた部分と相殺されてしまい、結果としてあまりお金は増えてないということも起こり得る商品です。また商品特性として早期に解約してしまったりすると大きく元本割れしてしまいます。貯めたお金を途中で引き出すことも可能ですが、貸付という形になるため上乗せされた金利とともに将来貯めたお金からマイナスになるので注意が必要です。
円といった通貨のように国の信用によって成り立つ代替資産とは違い、金は金そのものに価値があるので国の有事等に左右されずインフレなどにとても強い資産です。究極の安全資産を求める方にはおすすめの商品です。
金自体の価格に変動があるものの、積立ながら購入していくことで、分散投資していくことができ、価格変動に対するリスクヘッジをしながら、安心して運用できる商品。コツコツと少しずつ安心してお金を増やすことが可能です。
純金積立は、金そのものに価値のある現物資産での運用となるので、通常、お金を運用するとついてくる「利息」というものがありません。お金を運用するのと少し考え方が違いますので、全ての資産の中の一部として運用することをお勧めします。
国が発行する債券はその国が安定している限りにおいて、債券も安定して運用することができます。日本国債が一番身近かもしれません。債券の発行体は国だけではなく、会社など企業の場合もあります。株に比べて動きはとても緩やかですので、普段運用にあまり時間を取れない人にも適しています。
債券は定期預金のようにまとまった金額で購入することができます。個人向け国債のように1万円から購入することもできます。また、国債であれば元本保証されているため、少しずつでもお金を増やせます。ただし、増え幅は微々たるものです。
債券は国や企業が発行体のため、その国や企業の財政状況が安定していることが大切になります。たとえ金利が高いからと言って、安定してない国の債券は決して安定資産とはなりませんので注意が必要です。また購入できる時期は募集している期間内のみに限られています。債券の内容によっては、一定期間換金ができない場合もあるので注意が必要です。